HPVワクチン、「9価」も定期接種の対象に 23年度早期から

今日の新着記事子宮頸(けい)がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を防ぐワクチンについて、厚生労働省の専門家による部会は4日、現在は自費接種の「9価ワクチン」を、公費での定期接種の対象とする方針を決めた。2023年度の早期から対象に加える。2022年10月04日配信 朝日新聞デジタル

ヒトパピローマウイルスによる感染で起こる病気は

ヒトパピローマウイルス(HPV)は2本鎖DNAウイルスの一つです。

感染経路は主に性交渉ですが、他にも出産時の母子感染も起こります。

ウイルスが皮膚や粘膜から侵入して感染が成立します。

HPVが感染すると、子宮頸がん、肛門がん、膣がん、陰茎がん、咽頭がんなどの原因になります。

その他にも尖圭コンジローマと呼ばれる病気が起こります。

HPVは100種類以上の型があり、その中でも16型と18型の2種類が子宮頸がんの原因の70%を占めています。

HPVは性交渉の経験のある女性の50~70%が一度は感染するとされています。

感染しても90%以上のヒトでは、感染して数年以内にウイルスは自然に排除される言われています。

日本と世界の子宮頸がんの発生状況

日本では年間に約10,000人の子宮頸がん患者が発生し、3000人前後の人が亡くなっています。

20~40歳代の女性では乳がんについで、子宮頸がんが2番目に多い癌になります。

特に若い年齢層の子宮頸がん患者数が増えており、40歳未満の女性に限ると2番目に多いがんになっています。

日本では、2013年に予防接種法に基づき定期接種となりましたが、その直後に接種した人に痛みや運動機能障害がでたため、積極的な推奨が中止されました。

定期接種が開始されてから5年以上経過した諸外国ではHPV感染が劇的に減少し、同時に子宮頸がんの前がん病変も減少し、患者数も減少してお増す。

今日の新着記事 子宮頸(けい)がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を防ぐHPVワクチンについて、12~13歳のときに接種し【続く】


WHO(世界保健機構)では、世界中の女性からの子宮頸がん撲滅に向けたHPVワクチン接種の運動を行っています。

9価のHPVワクチンとは

これまで日本では、2価と4価のHPVワクチンが予防接種に使えるようになっていました。

これらのワクチンでは子宮頸がんの原因の型の約70%を防ぐことができました。

それに加えて今回、9価のHPVワクチンが使えるようになりました。

この9価のHPVワクチンは9~14歳には2回、15歳以上の女性には3回、筋肉注射で接種します。

このワクチンによって子宮頸がんの原因となるHPVのほとんどを予防することができます。

この9価のワクチンは海外ではすでに使用されており、より高い予防効果が確認されています。

接種方法は9~14歳には2回、15歳以上の女性には3回接種します。

今回、日本でもこの9価のHPVワクチンが予防接種法で定期接種となります。

ここがポイント日本でも9価のHPVワクチンが定期接種となります。若い女性の癌として2番目に多い子宮頸がんの罹患者数を大きく減少することが諸外国で示されています。

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする